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東大まちづくり大学院・ウィークエンドセミナー日本の都市の競争力強化と都市輸出
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| 2016年4月9日 |
「反20世紀」的建築の創造
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| 2016年2月10日～3月15日 | （東大まちづくり大学院連続イブニングセミナー） 「アジア都市の可能性」 第１回 日本のまちづくり × アジア・アフリカのまちづくり＝？
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| 2014年5月12日 | （東大まちづくり大学院イブニングセミナー） 『世界最大の巨大都市圏・東京大都市圏の将来～2020年オリンピック後の展望～』 20世紀の日本の経済発展を牽引してきた東京。 18:30～19:10 隈 研吾 教授講演 『成熟社会の都市と建築』 19:10～19:50 和泉 洋人 教授講演 『我が国の成長戦略と都市再生』 20:00～20:40 鼎談 司会・進行：大方潤一郎コース長 20:40～21:00 質疑応答 |
| 2013年3月28日 | 東大まちづくり大学院イブニングセミナー（公開講座） 『スマートシティが描く新しい未来とこれからのまちづくり』 第一部 基調講演 （18:30～19:30）１．「日立が考えるスマートシティ」 第二部 ディスカッション （19:40～21:00）テーマ：「先進技術と都市の関係を構築する」 |
| 2013年3月5日（火） 14：00 ～17：00 | 「震災２年を語る会」 第1部 復興構想会議・同検討部会元メンバーによるリレートーク赤坂憲雄 氏 （学習院大学教授 福島県立博物館長） 第2部 熱く語る! 我が被災地の現在とこれから 古川愛明 氏（岩手県釜石市鵜住居復興まちづくり協議会） 第3部 意見交換 ─記憶を風化させず、復興の支援と連携を継続するために─
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| 2013年２月18日（月） | 大西隆教授 最終講義「まちづくりの研究と実践、これまでとこれから」 |
| 2012年４月４日、9日 | 東大まちづくり大学院イブニングセミナー（公開講座） 気仙沼市長・釜石市長が語る 復興まちづくりの最前線 今回のイブニングセミナー（公開講座）では、東日本大震災から1年の時期を迎え、「地域主体の復興」の指揮を執る宮城県気仙沼市長、岩手県釜石市長をお迎えし、いま復興まちづくりの最前線で起きていること（再生への取り組みとそれを阻む壁、一方で地域と世代を超えた連帯がもたらす希望など）を熱く語って頂きました。 ●第1回 2012年４月４日（水）18：30～20：30（18:00 開場） |
| 2011年12月5日 ~ 2012年2月24日 |
平成23年度 東大まちづくり大学院 大震災からの復興に向けて日本全体が総力を結集しています。東大まちづくり大学院では、各分野の専門家を講師にお迎えし、復興に向けた最新情報や多様な取組みを紹介しながら「復興まちづくり」連続セミナーを開催しました。 ●第１回 2011年12月5日（月）18：30-20：30 工学部14号館141教室 |
| 2011年3月 |
東大まちづくり大学院イブニングセミナー（公開講座） 第1回 3月 7日（月）18:30～20:30 |
| 2010年11月1日 | 桜川市・東大まちづくり大学院共同シンポジウム 「地方都市における分権型のまちづくりを考える」 －桜川市における都市のあり方研究を踏まえて－ PDF 桜川市では，平成21年度に東京大学との共同により「桜川市における都市のあり方」について研究を行いました。その成果を素材にして、市街化調整区域が大半を占める地方都市の土地利用やまちづくりについて、地域主権の観点から識者とともに議論を行いました。 当日のパネラー 大西 隆（再掲） 大村 謙二郎（筑波大学大学院教授） 谷口 守（筑波大学大学院教授） 久保田時治（(株)常陽産業研究所フェロー） 中西 賢也（国土交通省関東地方整備局建政部都市整備課長） 浅賀 宗和（桜川市都市計画審議会会長） 林 悦子（桜川市議会議員） コーディネーター：松本 昭(東京大学大学院) |
| 2010年 3月 | イブニングセミナー「明日のまちづくりを語る－東京＆アジア、地球環境、都市計画法改正－」PDF 都市工学専攻都市持続再生学コース（社会人修士課程、通称：東大まちづくり大学院）では、毎年3月にイブニングセミナーと呼ばれる外部向けのセミナーを開催しています。今年は、小沢鋭仁環境大臣の講演をはじめとして、3回のイブニングセミナーを開催し、合計276名の方々にご参加いただきました。以下は開催報告です。 小沢鋭仁環境大臣イブニングセミナーで講演  2010年3月19日18時30分から工学部14号館141教室で、東大まちづくり大学院（都市工学専攻の社会人修士課程・都市持続再生学コース）の第2回イブニングセミナーが開催され、小沢鋭仁（おざわさきひと）環境大臣が、「チャレンジ25とエコまちづくりへの期待」と題して80分間にわたって講演した。講演では、民主党政権になってから地球温暖化対策の一連の取り組みが紹介された。まず、鳩山総理が国連気候変動サミット（2009年9月）で、日本が1990年比で2020年までに温室効果ガス25％削減を表明し、とくにすべて主要国の参加と途上国に対する支援を積極的に呼びかけた鳩山イニシアティブを発表したことが国際的に大きな影響を与えた。大臣も出席したコペンハーゲンでのCOP15（2009年12月）については、京都議定書に代わる新たな合意に達することができなかったという厳しい見方もあるが、それは当を得ていない。今後の世界的取り組みでは、排出大国の中国、米国、インド等が加わることが重要であり、温室効果ガス削減で世界をリードしている日本やEUだけが合意して進めばいいわけではない。COP15では新たな削減目標の合意にまでは至らなかったが、長期目標での大幅削減の必要性が合意され、中期目標については削減目標や削減行動を各国が届け出てリスト化すること、途上国支援のための短期・長期資金を先進国が拠出すること等の内容からなるコペンハーゲン合意に留意することになるなど、大きな前進があったと評価できる。既に3月1日までに、コペンハーゲン合意に108国が賛意を示し、これらの国々のエネルギー由来のCO2排出量合計は世界全体の83％に達しており、京都議定書では実現できなかった主要排出国を巻き込んだ削減枠組みに向けて進んでいると述べた。さらに、地球温暖化対策基本法案の概要が紹介され、わが国の中長期の目標を法定化し、さらにその実現過程で環境関連産業を発展させることで、経済成長を導いていくことが表明された。また都市におけるCO2削減の具体的な方策についても話題が及び、太陽エネルギー利用や住宅省エネ化はもとより、コンパクトなまちづくり、排熱の利用促進、地域熱供給、自転車の活用等、多くの都市政策を発展させていくことが重要であると述べた。講演終了後、参加者との質疑応答に移り、予定時刻を超えるまで質問に応えていただいた。
第1回は森稔社長（森ビル株式会社）がCGを使って講演 第3回は、都市計画法改正を熱く語る |
| 2009年 11月・12月 | 連続シンポジウム「都市計画法の改正を考える－都市のグランドデザインの再構築をめざして－」 ・全体概要（第1回～第6回） PDF ・第1回 分権・参加と都市計画 PDF ・第2回 郊外の都市計画 PDF ・第3回 低炭素と都市計画 PDF ・第4回 都市計画事業 PDF ・第5回 街なかの都市計画 PDF ・第6回 全体討議-都市のグランドデザインの再構築をめざして－ PDF ・議論を踏まえて-都市計画法改正への提言- PDF |
| 2009年 3月 | イブニングセミナー、環境省・東大まちづくり大学院連携セミナー |
| 2008年 11月 | 国際シンポジウム「東アジアにおける都市・地域計画の新展開」 |
| 2008年 3月 | イブニングセミナー |
| 2007年 3月 | 都市持続再生シンポジウム「人口減少に向かう都市社会と都市計画」 |
イブニンセミナー第1回（2010年3月2日（火））では、森ビル（株）社長の森稔（もりみのる）氏が「これからの東京都心のまちづくり」と題して70分間にわたって講演した。森氏は、アークヒルズや六本木ヒルズ等、都心地区で業務、商業、文化、居住、さらに田圃まで含んだ複合的な開発を手掛けてきた。さらに上海では地上101階、高さ492mの垂直型複合都市、上海環球金融中心を開発した。講演では、これらの経験に基づいて、複合開発と高層化を組み合わせることによって実現できる垂直的田園都市（Vertical Garden City）の考えを提案した。実際、六本木ヒルズ等は単なるビル開発という範疇を超えて、多様な活動が展開される都市の一部が形成されているのは誰もが認めるところである。さらに、この考えに基づいた新橋から六本木にかけて将来像CGモデルが披露された。地下鉄や道路のある地下、歩行者が使う地表、モノレールが走る低層部、さらに鳥瞰的な景観と、多様なレベルからこの都市を体験することのできるCGモデルは、この講演のために特に間に合わせていただいたものであった。また講演の冒頭には、森記念財団が独自に作った世界都市ランキング2009も紹介された（東京は4位）。講演終了後、懇親会が催され、森氏と参加者との懇談が続いた。
今年度最後のイブニングセミナーは2010年3月26日（金）に開催された。テーマは、「都市計画法の改正を考える－都市計画よ、地域主権の進路を示せ」であった。地方都市をはじめとして都市の人口減少や都市化のスローダウンが顕在化するにつれ、都市化時代にできた現行都市計画法の不十分さが浮きぼりになるケースが多くなってきた。これに対応してここ数年来、都市計画法を抜本改正するべきという意見が強まり、所管する国土交通省でも抜本改正に向けた議論が行われてきた。しかし、民主党政権になって、法律のあり方を政治主導で検討するという、考えてみれば至極まっとうな考えが定着しようとする中で、都市計画法改正の方向やタイミングは一時的に不透明になっている。セミナーでは、改めて都市計画法とまちづくりのあり方を再検討して、改正の方向を見定めるために、これまで法改正について提言を行ってきた都市計画家の蓑原敬みのはらけい）氏、都市プランナーの野口和雄（のぐちかずお）氏、さらに昨年このテーマで6回シリーズのシンポジウムを開催した東大まちづくり大学院コース長の大西隆（おおにしたかし）が問題提起を行い、参加者とのディスカッションを行った。都市と農村を包み込む計画法の必要、低炭素都市等の新たなテーマに取り組む仕組みの必要、強すぎる土地所有権の制限等、重要な論点をめぐって活発な意見交換が行われた。
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