都市工学科の研究室は、それぞれ独自の専門分野を持っています。各研究室の活動や特徴をご覧下さい。
都市計画コース
都市計画研究室
人口減少・超高齢社会への適応、環境負荷の低減、防災・減災といった課題に、都市や都市を超えて広がる生活空間の形成と維持管理を通じて取り組む方法を探究しています。 都市の空間像の構想と実現方策の検討、土地利用・都市形態の変容過程とそれへの効果的介入、産官民協働の都市形成管理手法、これらに必要な都市情報の収集・処理・表現方法等が主な関心領域です。
都市デザイン研究室
都市空間の意図を読み解き、持続的な魅力ある暮らしの場を実現する「研究」と「実践」に取り組んでいます。 「研究」では、各自が自分のテーマを選びます。「実践」では、日本の大都市から海外の小さな集落まで、様々な地域社会の住民や自治体の方々と協働しながら、 綿密な調査をふまえた実験や提案をします。「研究」と「実践」の深い呼応が重要だと考えています。
住宅・都市解析研究室
都市居住と都市解析を研究の2つの柱としながら、都市計画全体を見渡した広範な研究を手がけています。 住宅地のフィジカルプランニング、居住環境の定量的評価、住宅問題における経済的及び法制度的側面の検討、都市施設の適正配置、土地利用変化の評価と予測、 GISによる都市計画立案支援、人間の空間認知と行動、居住に関わる心理、都市景観評価等、様々な研究を通じて、今後の望ましい都市像を考えています。
都市情報・安全システム研究室
当研究室では生産技術研究所・加藤研究室とも連携し、安全・安心という視点から望ましい都市・地域を創るための研究を行っています。 社会調査、数理的手法、合意形成・情報技術など研究に役立つ方法論をすべて使いつつ、隠された都市のリスクを探し、 「よい」都市の理想像を考え、人間の行動をよく知った上で、望ましい都市を実現するための仕組みを提案しています。
国際都市計画・地域計画研究室
国際都市計画・地域計画研究室では、計画制度･計画課題等の実証分析、アジア等の発展途上国大都市における都市化過程の制御と整備手法に関する研究、 エネルギー消費の削減モデル等環境問題の研究、人口減少および都市縮小局面のプランニング、その他幅広い切り口から、都市に関連する研究を総合的かつ実証的に行っています。
都市交通研究室
都市における交通とその計画について研究しています。特に、時代の要請に応えつつ人の生活をよりよく支える都市と交通の姿を探求し、 その実現へ貢献することに重点を置いています。人の活動と行動をより深く理解する調査・分析手法、価値創造型の交通まちづくり、 持続可能な都市を目指した土地利用・交通戦略と計画制度、新しいモビリティの可能性などがテーマです。
まちづくり研究室
自らコミュニティ再生やまちづくりに関わるプロジェクトをコーディネートしながら、実践研究を積み重ねています。 コミュニテ ィや「まち」の再生をめざした、デザイン、プランニングそしてマネジメントの、方法論や手法、それらを支える基礎理論について、 さまざまなアプローチから探求し、実際のコミュニティ再生プロジェクトやまちづくりへの応用を進めています。
環境デザイン研究室
ルビンの壺というだまし絵がある。図として描かれているのは壺だが、地に注目すると、二人の人物が向き合っているように見える、あの絵だ。 人口減少や超高齢化、経済停滞のなかで、今、都市が大きく様変わりしつつある。従来の都市計画が「図」を描くことに専心してきたとすれば、 これからの都市計画は「地」をいかに描くかに腐心しなければならないのかもしれない。 環境デザイン研は、みどりや環境を切り口に、「地」のデザインを考える。
空間デザイン研究室 * 学部のみ
様々なスケールの空間デザインに関わる研究と実践を進めています。特に公共空間のデザイン・マネジメントに関する研究や、Society 5.0の考え方によるスマートシティのデザインに関する研究を進め、フィールドでの実践と方法論の探究の両面からサステイナブルな都市づくりに貢献することを目指しています。また、柏の葉アーバンデザインセンター（UDCK）の活動の中心的役割を担いながら、実践活動も推進しています。
加藤孝明研究室 * 生産技術研究所
地域安全システム学という生産技術研究所の専門領域名で研究室を主宰しています。1) 市街地の脆弱性・防災性の評価手法の構築、2) まちづくりの現場における防災・減災まちづくりの実践、3) 復興準備に関する研究、及び、復興まちづくりの支援、4) GIS、情報技術を用いた地域安全への貢献について研究しています。ハザードとして、地震だけではなく、気候変動をふまえた大規模水害も対象とし、外部組織との連携による産官学の共同研究、共同活動を行っています。
都市環境工学コース
都市水システム研究室
都市水システム研究室では、人口減少社会においても、都市の水インフラのアセットマネジメントをつうじて適切な施設の更新を促し、将来にわたって安全・安心な水を安定して供給するための研究に取り組んでいます。また、新しい水処理技術の開発や、気候変動による都市水システムの脆弱性評価など、都市の水問題の解決に向けた研究を推進しています。さらに国内および海外の水供給に問題を抱える地域においては、水質調査や水利用状況の調査などの現地調査にも積極的に取り組んでいます。
地域循環共生システム研究室
都市環境工学には、地球規模の環境や未来世代の持続可能性も視野に入れつつ、都市を環境の視点から再構築する広い視野が必要となります。地域循環共生システム研究室では、都市と地域における資源循環やエネルギーの流れとそれに伴う環境影響を明らかにしながら、 脱炭素や循環経済などの未来の目標に向けて、都市に蓄積された循環資源の活用、地域でのエネルギーマネジメントシステムを構築する研究に取り組んでいます。環境と人間社会が共生する都市の仕組みを科学的に考え、それを社会に実装する研究教育を進めています。
都市衛生工学研究室
水系感染症は途上国の問題として捉えられがちですが、先進国においても十分に安全な水を供給することは容易でない状況です。水中の病原微生物は、水道及び下水道において、今なお重要な課題という認識のもと、都市衛生工学研究室では、水中のウイルスを中心に、水道、水環境、下水などを俯瞰して病原微生物の生活環を把握し、環境工学を通じて都市の微生物学的安全性を確立することを目指しています。
水環境制御研究室
水環境制御研究室では、都市水環境の制御に関わる多様かつ複合的な課題の解決に取り組んでいます。個々の問題は相互に関連しており、水道や下水道という人工的な水循環系との関わりのなかで、水利用や水環境、雨水管理を総合的に捉えることが重要です。研究項目は、1）都市における雨天時汚濁の解析と制御、2）都市雨水管理と浸水対策の高度化、3）水処理プロセスにおける微生物機能や給配水システムにおける微生物群集の管理、4）水利用を考慮した水環境中の未規制有機物の管理など多岐にわたっており、多角的な視点で水環境を理解し制御するための能力を醸成することを目指しています。
環境質リスク管理研究室
人間活動に起因する環境質（水質、大気質、土壌質）の劣化がもたらす様々なリスクを総合的に管理するためには、全体を俯瞰して把握する総合化能力とともに、リスクを正しく評価し、リスクを合理的に低減する技術開発が必須です。当研究室では、汚染土壌・底質の生態影響評価と浄化技術開発、都市排水水質管理技術開発、都市下水処理場のコンパクト化およびエネルギー・資源効率化に寄与する次世代メンブレンバイオリアクター等の革新的下水処理技術開発を進めています。
都市サステイナビリティ学研究室
この研究室は都市のサステイナビリティを研究することを大きな目的としています。個人、都市、地域、地球などの様々なスケールを考え、実際の問題解決に資するような実践的な研究を行っています。そして、最終的には自然と共生する社会を構築することによって、持続可能性を実現し、人間の福利を向上させることを目指します。
社会生態システム（旧・環境微生物機能）研究室 * 学部のみ
当研究室は組織上は新領域創成科学研究科社会文化環境学専攻に所属し、柏キャンパスにあります。ポリリン酸蓄積細菌など有用な機能を持つ微生物の働きを活かし、下水処理の性能向上や水環境の改善に結びつけようという方向の研究に端を発し、有機物貯蔵能力を有する微生物を用いた下水処理の最適化や下水管内での下水浄化といった処理プロセスの研究、社会の持続可能性との関係からサスティナビリティ教育や技術システムの持続可能性の評価といったマクロな方向への展開、また逆に、次世代シークエンサーを用いて環境浄化に関わる微生物生態系についての解析といった顕微鏡レベル、分子レベルの研究を行っています。
下水道システムイノベーション研究室
これからの日本の下水道システムは水やエネルギーなどの地域資源の循環に貢献することが求められています。2020年4月に開設された下水道システムイノベーション研究室では、社会ニーズに対応した、下水処理水や汚泥等の再利用技術、省エネ技術、AI技術、新素材等を活用した新たな下水道システムの構築に向けた研究を行います。また、下水道システムを活用した地域振興、官民連携や水ビジネスについても研究することとします。
国際下水疫学研究室
下水疫学調査は、感染者から排出されたウイルス等の病原体が下水処理場に集積するという下水道インフラの特性をうまく活用した公衆衛生情報取得手段であり、感染症発生の早期検知と感染動向把握ためのツールとして社会的に期待と注目を集めています。2024年3月に発足した国際下水疫学研究室では、「下水疫学」という新たな学問分野を開拓するとともに、国内外での下水疫学調査の実装を通して感染症に強い社会の構築に貢献することを目指しています。